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不妊治療に掛かる費用についての画像

不妊治療に踏み切ろうと考えているカップルは、少なくないでしょう。年齢とともに妊娠する確率は下がりますから、初婚年齢が高くなっている現代、以前よりも不妊に悩んでいる人は多いです。しかし、そこでネックとなるのが、治療費ではないでしょうか。

半数以上が100万円以上の費用を費やしている!?

不妊治療はいくつかの段階があり、どこで妊娠できたかによって総額が大きく変わってきます。
そのため、人によって大きく金額が異なるのですが、不妊治療を受けているカップルの半数以上が、100万円以上の治療費を費やしているというアンケート結果もあります。
中には1千万円以上使っても妊娠できなかったという話もありますし、それなりの覚悟をもって治療を始めた方がよさそうです。

なぜ不妊治療がここまで高額になるかですが、まず治療が長期にわたる事と、内容によっては高度医療になり保険適用外になるからだといいます。

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不妊治療の大まかな値段

不妊治療で保険が適用されるのはタイミング法と排卵誘発です。
タイミング法は排卵日予測し、性行為を排卵日前にするように指導するもので、3000~8000円、排卵を誘発する排卵誘発剤が3000円程度になります。
これ以降は保険適用外の話で、精子を人為的に子宮に入れる「人工授精」が15000~30000円と前2つよりも、それなりに高くなります。

ですが、本当に値段が上がるのはここからで、体の外で受精させ子宮に戻す体外受精が20~50万円程度、顕微鏡を使って卵子に直接精子を入れる顕微授精が25~60万円程になります。
値段にばらつきがあるのは、病院によって金額が大きく変わってくるからですね。
体外受精や顕微授精は、高いと2回の治療で100万を超えますから、多くのカップルが不妊治療で100万円をこえているというのは、不思議ではなさそうです。

タイミング法 3000~8000円程
排卵誘発(剤) 3000円程
人工授精 15000~30000円程
体外受精 20~50万円程
顕微授精 25~60万円程

少しでも安い費用にならないのか

不妊治療には助成金が存在しますから、いくらか負担を減らすことが出来ます。
ただし誰にでも適用されるわけではありません。
まず、戸籍上の夫婦である必要があります。それから、体外受精と顕微授精のみでしか適用されず、この他の方法では妊娠の見込みがない・可能性がかなり低いと診断されないといけません。

最後に夫婦の所得合計が730万円未満であれば、助成を受けることが出来ます。
平成28年から少しルールが変わり、初回上限30万円、2回目以降は15万円をうけとることができます。

1度休止するというのも選択肢

不妊治療は、経済的きつくなることもあると思いますが、諦めてしまうのではなく、1度休んでみることも考えてみてください。

不妊治療における安心の助成金など

不妊治療の助成金についての画像

何をするにもお金が必要で、当然不妊治療にもお金はかかります。

少しでも治療費を安くできれば嬉しいですよね。
そこで不妊治療で活用できるかもしれない制度についていくつかご紹介します。

体外受精や顕微授精の不妊治療は助成金が受けられる

体外受精や顕微授精を行ったときには、上限が初回30万円、2回目以降は15万円うけとることができる支援制度があります。
その条件は、戸籍上の夫婦である事、上記治療以外で妊娠できない・可能性がかなり低い事、夫婦の所得合計が730万円未満である事です。
もしも治療が中断してしまった場合や、凍結した受精卵を移植する場合には、上限が半額になります。

年齢で助成金を受けられる回数が異なり、40歳未満であれば6回、40歳から43歳未満が3回、43歳以上が対象外です。
若いほど女性を受けられる回数が多くなりますから、早めに治療を始めた方が良い制度だといえますね。
この助成以外にも、各都道府県で独自に行っていることがありますから、一度自分の住んでいる地域の事を調べてみるといいでしょう。

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安心の高額療養費制度を利用する

高額療養費制度とは、月初から月末までの医療費の自己負担が高額な場合に、一定額を超えた分を払い戻してくれる制度です。
一定額は所得で異なりますから、自分の所得に合わせて調べてみてください。
利用できるものは保険適用内の医療費に限りますから、不妊治療ではタイミング療法と不妊検査などで使えます。
申告期限は2年と長いので、心当たりがある人は、申告してみると良いです。

医療費用の控除も出来る

年間の治療費が10万円を超えた場合に受けることが出来るのが、医療費控除です。
助成金などがあれば、その金額を差し引いて、10万円を超えた分を所得から差し引くことが出来る制度になります。
これまで説明してきたものと違うのは、お金をもらえるわけではないことです。

仮に年間の医療費が100万円だと、90万円を所得から差し引くことが出来ます。
所得が差し引かれた分、税金などが安くなりますし、ある意味節約になるといえるでしょう。

使える制度はどんどん使うのがおすすめ

こういった制度を知らない人も多いと思いますが、申請をしなければ、利用することはできません。不妊治療には多くのお金がかかりますから、使えるものは使う精神で、制度を活用した方が良いと思います。
むしろ使わずにあとで知ったら、もったいないと感じるのではないでしょうか。

ですから、使える制度は全部使ってしまうくらいの、勢いで申請すると後悔はしないと思います。

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