不妊治療の助成金についての画像

何をするにもお金が必要です。当然、不妊治療にもお金はかかりますし、ともすれば月の生活費以上の金額が昼用になることもあります。
その中で、少しでも治療費を安くできれば嬉しいですよね。そこで、不妊治療で活用できるかもしれない制度についていくつかご紹介します。

体外受精や顕微授精の不妊治療は助成金が受けられる

体外受精や顕微授精を行ったときには、上限が初回30万円、2回目以降は15万円うけとることができる支援制度があります。
その条件は、戸籍上の夫婦である事、上記治療以外で妊娠できない・可能性がかなり低い事、夫婦の所得合計が730万円未満である事です。
もしも治療が中断してしまった場合や、凍結した受精卵を移植する場合には、上限が半額になります。

年齢で助成金を受けられる回数が異なり、40歳未満であれば6回、40歳から43歳未満が3回、43歳以上が対象外です。
若いほど女性を受けられる回数が多くなりますから、早めに治療を始めた方が良い制度だといえますね。
この助成以外にも、各都道府県で独自に行っていることがありますから、一度自分の住んでいる地域の事を調べてみるといいでしょう。

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安心の高額療養費制度を利用する

高額療養費制度とは、月初から月末までの医療費の自己負担が高額な場合に、一定額を超えた分を払い戻してくれる制度です。
一定額は所得で異なりますから、自分の所得に合わせて調べてみてください。
利用できるのは、保険適用内の医療費に限りますから、不妊治療ではタイミング療法と、不妊検査などで使えます。

申告期限は2年と長いですから、心当たりがある人は、申告してみると良いです。

医療費用の控除も出来る

年間の治療費が10万円を超えた場合に受けることが出来るのが、医療費控除です。
助成金などがあれば、その金額を差し引いて、10万円を超えた分を所得から差し引くことが出来る制度になります。
これまで説明してきたものと違うのは、お金をもらえるわけではないことです。

仮に年間の医療費が100万円だと、90万円を所得から差し引くことが出来ます。
所得が差し引かれた分、税金などが安くなりますし、ある意味節約になるといえるでしょう。

使える制度はどんどん使うのがおすすめ

こういった制度を知らない人も多いと思いますが、申請をしなければ、利用することはできません。不妊治療には多くのお金がかかりますから、使えるものは使う精神で、制度を活用した方が良いと思います。
むしろ使わずにあとで知ったら、もったいないと感じるのではないでしょうか。

ですから、使える制度は全部使ってしまうくらいの、勢いで申請すると後悔はしないと思います。

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